投資の教科書

今の日経平均は高い?安い?初心者でもわかる「株価の見方」と今後のシナリオ

TURNING POINT|初心者のための投資の教科書

今の日経平均は高い?安い?
初心者でもわかる株価の見方と今後のシナリオ

「高値だから売る」「上がっているから買う」ではありません。企業利益・PER・金利・為替・チャートから、今の日本株をどう考えればいいのかを解説します。

結論から言うと、現在の日経平均は「安い」とはいえません。

株価そのものはかなり高い水準まで上昇しています。しかし、「株価が高い=すぐに下落する」という意味ではありません。企業利益も増えているため、株価だけを見て高い・安いを判断しないことが大切です。

今の日経平均は高いのか?

2026年9月7日の日経平均株価は66,399.84円で取引を終えました。

数字だけを見れば、かなり高いところまで上昇しています。

そこで初心者の方からよく聞かれるのが、

「こんなに上がっているなら、もう株は高すぎるんじゃないですか?」

という疑問です。

現在の日経平均は確かに高値圏です。しかし、ここで覚えておきたいのが、「株価が高いこと」と「株価が割高であること」は同じではないということです。

「株価が高い」と「割高」は違う

株価を初心者向けに簡単に考えるなら、

株価 = 企業が稼ぐ力 + 将来への期待

と考えると分かりやすくなります。

例えば、企業の利益が大きく増えていれば、株価が上昇していても必ずしも割高とは限りません。

反対に、企業利益がほとんど増えていないのに「これからもっと上がるはず」という期待だけで株価が上昇すると、割高になりやすくなります。

PERも確認してみよう

株価が企業利益に対して高いか安いかを見る代表的な指標が、PER(株価収益率)です。

現在の日経平均は、少なくとも「ものすごく割安だから買われている相場」とは言いにくい水準です。

つまり、今は企業利益の成長に加えて、将来への期待もかなり株価に入っていると考える必要があります。

それでも日経平均が上がっている理由

大きな理由の一つは、日本企業の利益そのものが増えていることです。

企業業績が良くなり、利益が増えれば、その企業の価値も上がりやすくなります。

つまり現在の相場は、株価だけが勝手に上昇しているわけではありません。

株価が上がっている + 企業利益も増えている

この組み合わせであれば、高い株価をある程度正当化できます。

反対に、今後企業利益が伸びなくなっているのに株価だけが上昇を続けるようなら、割高への警戒が必要になります。

日経平均だけを見てはいけない

初心者の方には、ここもぜひ覚えてほしいところです。

「日経平均が上昇した=日本株全部が上昇した」ではありません。

日経平均は225銘柄で構成されていますが、一部の値がさ株や半導体関連株の影響を非常に強く受けることがあります。

指数の動き 考え方
日経平均 +2%
TOPIX +0.2%
一部の大型株・半導体株などが指数を押し上げている可能性
日経平均 +1%
TOPIX +1%
幅広い銘柄に買いが広がっている可能性が高い

日経平均だけではなく、TOPIXまで一緒に確認することで、日本株全体が強いのか、それとも一部の銘柄だけが強いのかが分かりやすくなります。

今後の日経平均を見る5つのポイント

日経平均を見る5つのポイント 企業利益 米金利 ドル円 半導体 重要価格
日経平均を見るときは、株価だけではなく5つの材料を確認してみましょう。
1企業利益

株価が上昇しても企業利益も伸びていれば、高い株価を維持しやすくなります。

2米国金利

米金利上昇はNASDAQや半導体など高PER株の逆風になりやすく、日本株にも影響します。

3ドル円

円安は輸出企業に追い風になりやすく、急激な円高は自動車・機械などには逆風になりやすくなります。

4半導体株

NASDAQ・NVIDIA・SOX指数の動きが、日本の半導体関連株を通じて日経平均を大きく動かすことがあります。

5重要価格

「高そう・安そう」ではなく、重要価格を実際に抜けたのか、守ったのかを確認します。

① 企業利益を一番大切にする

長期的に株価を支える一番大切なものは、企業が利益を出せるかどうかです。

株価 ↑ + 企業利益 ↑

株価上昇を正当化しやすい

株価 ↑ + 企業利益 →

割高感が強くなりやすい

株価だけを見るのではなく、決算や企業利益を見る習慣をつけておきましょう。

② 米国金利を見る

現在の日経平均は、米国のNASDAQや半導体株の影響を強く受けます。

特に成長期待で買われる株は、金利上昇の影響を受けやすい特徴があります。

米金利 株式市場への影響イメージ
米金利 ↓ NASDAQ・半導体などに追い風になりやすい
米金利 ↑ NASDAQ・半導体など高PER株には逆風になりやすい

日本の半導体株も米国市場の影響を受けやすいため、日経平均を見るなら米10年債利回りも確認しておきたいところです。

③ ドル円を見る

日本には海外で多くの利益を稼ぐ企業があります。

そのため一般的には、

円安 → 輸出企業には追い風

自動車・機械・電子部品などが買われやすくなることがあります。

反対に急激な円高になると、輸出企業には逆風になる場合があります。

ただし、「円安だから輸出株を買う」だけでは不十分です。

実際にその日の自動車株や機械株が買われていることまで確認しましょう。

④ 半導体株を見る

現在の日経平均では、半導体関連株の影響が非常に大きくなっています。

米国市場では、

NASDAQ・NVIDIA・SOX指数

日本市場では、

アドバンテスト・東京エレクトロン・KOKUSAI ELECTRIC・レーザーテック

などを確認しておくと、日経平均の方向を理解しやすくなります。

ただし、半導体だけ上昇しているのか、銀行・商社・自動車・機械などにも買いが広がっているのかも重要です。

⑤ 重要価格を確認する

Turning Pointでは、価格を予想するよりも、重要価格を実際に超えたのか、割ったのかを確認することを大切にしています。

現在は特に、

66,500円付近

ここを明確に超えて維持できるかが重要なポイントです。

66,500円を明確に上抜け、その上で価格を維持できれば、さらに上を試す可能性が高まります。

反対に、一度66,500円を超えてもすぐに戻され、さらに65,000円を割ってくるようなら注意が必要です。

「高いから売る」は危険

初心者の方によくある失敗があります。

日経平均が大きく上昇すると、

「こんなに高いんだから、そろそろ下がるだろう」

と考えて売ってしまうことです。

しかし相場は、高いから下がるわけではありません。

強い相場では、高値を更新したあと、さらに高値を更新することもあります。

大切なのは、「高そう」という感覚ではなく、実際に上昇トレンドが崩れたのかを確認することです。

「上がっているから買う」も危険

反対に、株価がどんどん上がっているのを見て、

「まだ上がりそうだから買おう!」

と飛び乗るのも危険です。

ちょうどその場所が短期的な高値だった、ということもあります。

だからTurning Pointでは、

方向 → タイミング → ルール確認

この順番を大切にしています。

方向が上だからといって、いつでも買っていいわけではありません。

今後の日経平均|3つのシナリオ

今後の日経平均 上昇 ボックス 下落 3つのシナリオ
相場を1つに決めつけず、上昇・ボックス・下落の3つを準備しておきます。

相場を考える時に、「上がる」「下がる」のどちらか一つに決める必要はありません。

あらかじめ3つのシナリオを考えておくと、値動きに冷静に対応しやすくなります。

🟡 上昇シナリオ

66,500円を明確に突破

TOPIXも上昇

半導体以外にも買いが広がる

米金利が落ち着く

→ 70,000円~直近高値方向を意識

🟤 ボックスシナリオ

66,500円を抜けない

しかし

65,000円も割れない

→ 65,000~66,500円付近のボックス

この場合は指数よりも業種別の強弱を重視します。

🔵 下落シナリオ

65,000円を明確に下抜け

米金利上昇

NASDAQ・半導体下落

円高+TOPIX下落

→ 日本株全体の売りを警戒

初心者は毎朝これだけ確認しよう

ニュースを全部覚える必要はありません。

① 日経平均

日本を代表する株価指数。重要価格との位置関係を見る。

② TOPIX

日本株全体に買いが広がっているのかを見る。

③ NASDAQ・NVIDIA

日本の半導体関連株への影響を確認する。

④ 米10年金利

半導体・成長株への追い風か逆風かを見る。

⑤ ドル円

自動車・機械など輸出関連株への影響を見る。

そして最後に、「今日はどの業種に資金が入っているのか」を確認します。

これだけでも、日経平均の数字だけを見ている時より相場の見え方はかなり変わります。

TURNING POINT|一番伝えたいこと

現在の日経平均は確かに高値圏です。

しかし、

「高いから売る」ではない

「上がっているから買う」でもない

方向を確認

タイミングを待つ

ルールを確認

条件が揃った時だけ実行
「予想ではなく確認」

条件が揃わなければ、何もしない。

相場では「トレードするルール」と同じくらい、
「トレードしないルール」も大切です。

※本記事は投資の考え方や相場の見方を学ぶことを目的としたもので、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の資金状況やリスク許容度を踏まえて行ってください。

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